2008年の社会に関するニュース紹介


 2008年の社会に関するマスコミなどによるニュースを紹介し、感じたことや考えたことを記事にして公開しています。

マスコミの失墜の前兆?
マクドナルドがサクラで行列演出? 新商品先行販売で
 日本マクドナルドの新作ハンバーガーの近畿先行販売が御堂筋周防町店(大阪市中央区)で始まった23日、同社側が雇ったアルバイトが行列に加わり、商品を購入していたことが25日、分かった。客の長蛇の列が話題になり、同社はこの日の同店の売上高が1店舗としては過去最高を記録したと発表していた。同社は「意図的に行列をつくるつもりはなかった」と説明しているが、消費者らからは作為的な話題作りとの声もあがっている。

 先行販売されたのは、ハンバーガーのビーフパティ(牛肉部分)が従来の2・5倍になった新商品「クォーターパウンダー・チーズ」。23日にプロゴルファーの上田桃子さんらを招き大々的にPR。店前には徹夜組も含めた長蛇の列ができ、1日で約1万5000人が来店、1店舗の店舗売り上げ高としては過去最高の1002万円を記録したと発表していた。

 同社の説明によると、アルバイトは同店のサービス内容やこの商品に対する客側の反応を調査する目的でマーケティング会社に依頼。この会社が大手派遣会社「フルキャスト」に、キャンペーンスタッフの名目でモニター募集を要請していたとしている。

 フルキャストが行ったアルバイト募集は「楽チン!新商品を並んで買って、食べるだけのお仕事!」とし、新商品発売に伴い、支給されたプリペイドカードで、飲食店で商品購入を行う内容。雇用されたアルバイトは約1000人で、このうち約300人がハンバーガーの味や接客などに関して5段階で評価するアンケートに答えていた。時給は1000円だったという。

 日本マクドナルド・コミュニケーション部は「モニタリングは“サクラ”ではなく、故意に来店者数を操作する意図はなかった。1000人分の売り上げは50万円ぐらいなので、それを差し引いたとしても、過去最高の記録は覆らない」としている。

 一方、アルバイト派遣を請け負ったフルキャストは「あくまで新商品を購入してアンケートに答えるモニタリング調査だった」としている。

 25日に同店に客として訪れていた大阪府東大阪市の男性会社員(22)は「話題作りをしようとしたのだろうが、バイトがいたなんて信じられない。お金を払って買ったのがばからしい」と話していた。

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 テレビプロデューサーでタレントのデーブ・スペクターさんの話 「マックは安価で量も多く不況に強いファストフードなのだから、こんなことまでして売り出す必要はなかったはず。後から『ギャグでした』と公表するつもりだったら許せるけど、子供にも人気があるんだからやっぱりうそはいけない。マックを愛する僕にとっても非常に悲しい話だけど。それでも僕は行くつもりだけどね」

 企業会計に詳しい宮本勝浩・関西大学大学院教授(理論経済学)の話 「モニタリング調査は何十人かを事前に募集して商品を試してもらいアンケートなどに答えてもらうやり方が一般的で、今回のフルキャストの手法は正しい調査とはいえない。1000万円という売り上げを大々的に宣伝しており、かなり作為的で信用を失墜させる。マクドナルドの今後の売り上げにも影響しかねない」
 今までも同様のことを行っていたのかもしれないが、なぜこれが露見してしまったのかはよく考えた方が良い。ネタ元はどうも、フルキャストに雇われていた人のブログっぽいので、マスコミがミニコミに追随した形の報道といえるだろう。
 今後も、誰とも知れない人の書き込みが、世論を形成してしまう局面があるかもしれない。(一般の人の共感を呼べる内容ならば、だが。) しかしマスコミも、ただそのまま放送するようでは情けない。

追記:
 2008年12月25日のテレビ朝日の夕方の報道番組で、引きこもりの平均年齢が年々上がっていて問題、というようなニュースを伝えていた。しかし、平均年齢の上昇幅は、年次で約1歳。つまり、ほとんど同じ人を対象に追跡調査した結果ではないのか、という疑いがもたれる。
 こんな怪しいデータに疑問も持たず、一番最初に提示する様な報道に信憑性はあるのか、と言いたい。単に流されて仕事をしてしまっている人が多いのだろうか。
作成:12/26/2008 17:00:00
やはり問題あるだろう
門真市職員が給食のご飯を“私的流用”
 大阪府門真市の職員6人が平成15年3月から17年4月、市立五月田小学校(同市北島町)の給食調理員から無料で給食の米飯を分けてもらい、職場で昼食として食べていたことが19日、分かった。約2年間で少なくとも20回に上り、市は近く、かかわった給食員4人とともに懲戒処分を検討。6人は「自前の弁当だけでは足りなかった」などと話しているという。

 市によると、6人は35〜45歳の男性職員で、当時は市教委施設課(現・教育総務課)に所属。学校施設の修繕が主な仕事で、給食員とは顔見知りだった。

 職員らは事前に電話で連絡し、昼食前に1人が職場から自転車で約15分の五月田小へ行き、同校の児童らに配る前の米飯を縦30センチ、横30センチ、高さ10センチのアルミ製の容器に詰めて持ち帰り、6人で分けていた。

 給食員が渡した米飯は1回につき約900グラム(約5合)で計約18キロ。金額に換算すると、6000円程度になるという。

 6人は「自宅から持ってきたり、買ったりする弁当だけでは足りなかった」と釈明。不正に関与した給食員の女性(53)は「米飯給食のときは以前から多少の残飯があり、どうせ捨てるのだから、その範囲内であればかまわないと思った」と話しているという。

 17年4月に別の給食員から指摘があり、その後不正はなくなったとしているが、一連の不正について市への報告を怠っていた。市は投書をもとに今年9月から調査を開始。刑事告訴も検討したが、量や損害を特定する確かな証拠がなく、告訴を見送った。

 同市の下浦克明教育長は「子どもたちの給食の食材を私的に流用したもので、深くおわび申し上げます」としている。
 初めから余る事が分かっているならば、5合少なく炊けば良い話だし、余った物が勿体無いならば、冷やご飯を分けてあげれば良い話。お金を払っている本来の権利者よりに先に温かいご飯を食べるなんて道義的に許せない。
 こういう風に慣れてしまうと、本来は人のものなのに、自分の物のように感じてしまうのだろう。給料もらって働いているだけなのにね。
作成:12/22/2008 00:00:00
深刻な問題
高校寮に喫煙室 設置容疑で愛知の私立高校を家宅捜索
 愛知県新城市の私立黄柳野(つげの)高校(辻田一成校長、生徒数231人)が、生徒寮に「喫煙室」を設けていたことがわかった。県警は同県青少年保護育成条例違反(喫煙場所の提供)容疑で同校を家宅捜索して灰皿などを押収した。学校側から詳しく事情を聴いたうえ、学校関係者を書類送検する方針。

 同校は不登校生徒を支援するとして95年4月に開校した全寮制高校。辻田校長によると、開校時から喫煙する生徒が目立ち、07年1月には女子寮のトイレで喫煙が原因と見られるぼやが発生した。

 同校は人家から離れた山中にあり、学校側は「山に隠れて喫煙されれば山火事になる」と対策を検討。ただ、生徒は買い物や通院で外出した際にたばこを買ったり、保護者に送ってもらったりしており、職員内でも「癖になっていて指導しきれず、保護者も容認している」と黙認する声が上がっていた。

 このため、07年4月に「火災予防や分煙・禁煙のため」として、敷地内にある男子寮4棟の空き部屋各1室を「禁煙指導室」と名付けて事実上の喫煙室にした。女子はたばこのにおいを嫌う生徒が多く、寮の外にバケツを置いて「喫煙場所」としていた。

 同校は併せて、同室など決められた場所以外で喫煙した場合は謹慎処分にするなどとする罰則を設けていた。寮の職員が喫煙している生徒を調べ、学校が用意した月1回の禁煙カウンセリングを受けるよう指導していた。

 辻田校長は「隠れて喫煙されるより、きちんと指導できる場があった方がよいと考え、教育的に模索した結果だった。条例違反と言われればその通りで申し訳ない」と話しており、同室を閉鎖するという。09年度は喫煙者の入学を断る方針。

 同校内では今年9月に集団暴行事件があり、11月に生徒5人が書類送検された。この際にたばこのにおいがする生徒が県警に事情を聴かれ、「寮に喫煙室がある」と説明していたという。
 高校に生徒用の喫煙室があるというニュースが話題となっていた。
 この問題はかなり深いものを含んでいると思う。教職員が法律を破っていたという以上の。そもそも、高校なのだから、指導しきれないと思えば停学や退学にすることも考えられたはずだ。なのに、なぜ処分しなかったのか。これが問題だ。
 詳しい事情は分からないので正しいとは言い切れないが、処分しなかった理由の一つとして、お金の問題があるのではないかと思う。高校は義務教育ではない。ゆえに、生徒から授業料を取る。学校がデリバティブなどで運用している可能性はあるかもしれないが、基本的にはこの授業料と文部科学省からの補助金が主な収入源である。
 教師も極論すればサラリーマンである。給料をもらわなければ生きてはいけない。そして、私立高校であれば、管理職は経営者としての視点も持たざるを得なくなるだろう。教師に給料を支払わなければならないのだから。このように考えると、簡単に生徒をやめさせることは出来ない。それが大勢であればなおさら。収入が格段に減ってしまうのだから。
 もしこのような論理で学校が経営されているとすれば、義務教育を越えた高等教育の信頼性は揺らぎかねない。学力が足りない生徒を金儲けのためだけに在学させているかも知れないのだから、卒業生がある一定のレベルに達している保証も無い。今後生徒数が減少していく中で、教育機関としての学校と、営利機関としての学校をどのように共存させていくかは、結構大きな課題である気がする。
作成:12/12/2008 12:00:00
便利な言葉こそ慎重に
卑劣極まる元厚生次官宅襲撃
(以下、抜粋) 社説2 卑劣極まる元厚生次官宅襲撃(11/19)
 元厚生事務次官やその家族が相次いで刺され死傷した。事件の背景はまだ分からないが、犯行の手口も似ており、特定の人間を標的にした連続テロの可能性もある。卑劣な、憎むべき犯罪である。決して、許すことはできない。関係当局には第三の犯行を防ぐとともに、一刻も早い犯人検挙を求める。

(以上、抜粋終了)
 昨日起きた元厚生次官関連の事件をテロの可能性があると書いているわけだが、そもそもテロとは何だろう。国際的には政治的思惑もありテロの定義は定まっていないと思うが、日本の国内法ではいくつかテロの定義がなされている。それらの内容を総括すると、「暴力によって政治的目的を達成しようとする行動」がテロということらしい。
 この定義に従うと、前述の事件で可能性があるのは、連続殺人事件ではないだろうか。元次官たちを殺害し続けることにより、年金政策を変えようなどの政治的意図がない限り(このような意図があれば当然声明があるはずだがいまのところはない)、テロとは呼べないだろう。

 テロ、とは相手を非難する時に非常に便利な言葉だ。この言葉を使えば、大抵相手は黙ってくれる。だか、この言葉を好んで使用するのは常に強者の側だ。なぜなら、弱者からみればテロとは強者への反抗に過ぎないからだ。
 しかし、ボクは無差別殺傷を擁護しているわけではない。単に、強い言葉は使用する前に良く考えようといっているのだ。さもないと、テロという言葉による言論封殺が起きる。戦中、同じように、相手の言論を封じてしまう言葉があった。すなわち、非国民。この言葉の下、どれだけの反論が封殺されてきたことか。ゆえに、特にマスメディアは、言葉を選んで報道すべきだと思う。
作成:11/19/2008 14:00:37
反省しなさい
グリーンピース部長 鯨肉窃盗罪「成立せぬ」 開き直り、専門家は「犯罪」
 反捕鯨を標榜し、日本の調査捕鯨船に対する妨害行為を繰り返す世界各地の環境保護団体。「グリーンピース・ジャパン」の今回の行為について、逮捕された海洋生態系問題担当部長、佐藤潤一容疑者(31)は「窃盗ではない」などと正当性の主張を繰り返してきたが、法の専門家らからは「窃盗罪に当たる」という厳しい見解も。告発のために宅配荷物を勝手に取り込んだ行為を「やむを得なかった」と開き直る姿勢が、裁かれることになった。

 佐藤容疑者は逮捕前に取材に応じ、荷物を持ち出した行為について「不法領得の意思はなかったので、窃盗罪は成立しないと考える」などと話し、「悪いことだが、捕鯨船員の横領行為を世間に訴えるべきだと思った」と説明した。

 そして日本の調査捕鯨の実態は調査とは呼べないとしたうえで、「調査捕鯨の正当性も含めて議論を深めたかった。告発でそういう状況はある程度つくれたと思う」と主張した。

 グリーンピースの説明によると、横領の内部告発を受け、1月から調査を開始。4月15日に調査捕鯨船が東京港に帰港すると、荷物を積み込んだ西濃運輸のトラックを追跡。同社配送所で、許可を得ずに荷物の伝票を見て23人の荷主や配送先、伝票番号を記録した。

 西濃運輸のホームページに伝票番号を入力して荷物の配達状況を調べ、同社青森支店に荷物があることを確認。翌16日朝、支店から段ボール1箱を無断で持ち出した。中には加工鯨肉23・5キロが入っており、当初は後に返還するつもりだったが、「横領の証拠」として東京に持ち帰った。

 こうした行為については、法の専門家の間でも議論は分かれる点もある。

 日大法科大学院の板倉宏教授は「当然窃盗罪に当たる」との見解。「告発のためといっても、何か目的があって盗んだということで(窃盗罪の構成要件である)『不法領得の意思』が認められる。社会的相当な行為として違法性が阻却(そきゃく)されることはない」と話す。

 京都産業大法科大学院の渥美東洋教授も「捜索や押収は捜査機関でさえも裁判所から令状を取らなければできないのに、どうして一般人ができるのか。令状がない時点で正当行為は成立しない。こんな身勝手な行為を許したら世の中がどうなるか。的外れとしか言えない」と厳しい。

 これに対し、龍谷大法科大学院の村井敏邦教授は「外形的には窃盗に当たるが告発のためやむを得ずやったという行動が正当行為にあたり、違法性が阻却されるという議論はありうる」との見方を示している。
もしこれが犯罪にならないのだとしたら、正義の名の下にならどんな違法行為も許されることになってしまう。
キミがどんな価値観を持とうと自由だが、それを他人に押し付けるな!
作成:06/20/2008 14:12:52
悲しい国民性だ
「義援金少ない」 四川省のケンタッキーに住民が抗議活動
 【遂寧(中国四川省)=多部田俊輔】中国・四川大地震の被災地、綿陽市の南に位置する遂寧市のケンタッキー・フライド・チキン店舗が、住民から被災者への義援金が少ないとして抗議活動を受けた。ガラスを割られ、一時休業に追い込まれた。企業の義援額の多少についてインターネットの掲示板などで批判が出ているが、実際に被害を受けたのは珍しい。

 抗議活動は6月1日に発生。学生らが「寄付が少なすぎる」とデモを行い、1、2階のガラスを割った。同店は割れたガラスを「グループ全体で2100万元(約3億1500万円)を寄付した」と書いた張り紙で覆い、3日から1階のみで営業を再開した。(08:36)
 本来、義援金というのは、相手の行為により支払われるものに過ぎない。それにも拘らず、義援金が少ない、という理由で暴動を起こすのはどうかしている。第一、どうやって額の多寡を決めるというのだ。
 中国人は、ケンタッキーが困ったときに、義援金を出してくれるんですかね?
作成:06/06/2008 10:32:40
あなた方の進む道に幸いのありますように
訃報:L・オドーネさん=「ロレンツォのオイル」モデル
 ロレンツォ・オドーネさん30歳(米映画「ロレンツォのオイル」のモデルとなった男性)AP通信によると、30日、肺疾患のため米南部バージニア州の自宅で死去。父親のオーグスト氏が明らかにした。

 6歳の時に難病の副腎白質ジストロフィー(ALD)にかかり、医師から2年以内に死亡するとの宣告を受けたが、両親が自力でオリーブ油などによる治療に効果があることを発見した。その実話を基に映画「ロレンツォのオイル 命の詩(うた)」(92年)がつくられ、世界中に感動を与えた。(共同)
 この映画は、出張中に、台湾だか韓国だかで、BS1か2で見た記憶がある。両親の狂信的なまでの努力にはただただ畏敬の念しか抱けなかった。一度は途中でテレビを消して寝たのだけれど、結局起きて最後まで見たと思う。
 ご冥福をお祈りいたします。
作成:06/01/2008 10:34:56
雑誌の限界が見えた?
小学館、週刊ヤングサンデー休刊発表
 小学館は30日、漫画誌「週刊ヤングサンデー」を、7月31日発売号で休刊すると発表した。読者の志向が雑誌から単行本などに移り、部数が減少したことが主な理由という。合わせて、女性漫画誌「Judy」も8月発売の10月号で休刊する。

 ヤングサンデーは1987年に隔週刊誌として創刊され、95年11月から週刊化。「海猿」「Drコトー診療所」「クロサギ」などの連載が人気を集め、映画、テレビドラマ化された。

 しかし、連載の単行本や映像ソフトが売り上げを伸ばす一方、同誌の発行部数は95年末の68万部をピークに、最近は20万部まで減少していた。〔共同〕(13:45)
 ヤンサンに掲載されているマンガには好きなのもあったんだけど…掲載作はどこかに移籍できるのかな?
作成:05/30/2008 10:35:34
境界線はどこか
ストーカー容疑で裁判官逮捕=20代女性にメール十数回「いつ会える」−山梨県警
 20代の女性にストーカー行為をしたとして、山梨県警生活安全企画課は21日、ストーカー規制法違反容疑で、宇都宮地裁判事下山芳晴容疑者(55)=東京都文京区千石=を逮捕した。

 調べなどによると、下山容疑者は山梨県内に住む裁判所職員の女性への恋愛感情が満たされないことを恨み、2月19日から3月19日の間、午後9時以降に自宅やインターネットカフェのパソコンから女性の携帯電話に「今度いつ会えるかなあ」などのメールを10数回にわたり送信するなどのストーカー行為をした疑い。

 下山容疑者は匿名で利用できるフリーメールを使い、女性を侮辱する内容のメールも送っていたという。

 女性は3月18日に「誰からか分からないがメールが来る」と県警に届け出て、4月10日に告訴していた。裁判所は女性からの申し出で被害を把握したとしている。
 この記事だけを読むと、メールを10数回送っただけで逮捕というのは行き過ぎかなあ、とも思う。じゃあ、何回以上送ったらダメなのかと聞かれると困るけれど。要は、相手に恐怖を与えるようなことはしちゃダメということかなあ?
作成:05/22/2008 09:20:27
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